Q&Aでおもしろいようにわかる海外投資

【参考サイト】
「ヘッジファンドの両雄 ウィントンとマン」
「みんなの海外投資」


ウィントン・フューチャーズ・ファンドというのは、実際すごいファンドです。
過去の運用成績は以下の通り。

１９９７年 ３．４９％
１９９８年 ５２．１８％
１９９９年 １５．０７％
２０００年 １０．４４％
２００１年 ７．１２％
２００２年 １８．３４％
２００３年 ２７．７６％
２００４年 ２２．６３％
２００５年 ９．７３％
２００６年 １７．８７％
２００７年 １７．９７％
２００８年 ２０．９９％
２００９年 （－）４．６３％
２０１０年 １０．３２％
２０１１年 ６．２９％

15年間で1年しか負けていないなんて、普通ありえますか？
黄金時代の巨人だってV9ですよ。
しかも年利回り10％は当たり前、20％を超えている年もあります。

私ももう少し資金があったら一括投資するところなのですか……。悔しい！

☆☆☆

【参考サイト】
「みんなの海外投資」


この回答の方が指摘する通り、コピーファンドというのは中間手数料が高いので、手数料がいただけません。

実際目論見書をみると、購入手数料4.20%は購入時だけですが、
毎年年間に管理報酬0.04%、投資顧問報酬0.28%、管理事務代行報酬0.08%、販売報酬0.40%、
代行協会会員報酬0.10%等々、目がくらむような手数料が並んでいます。

それがまた目立たないところに小さく虫眼鏡で見るような文字で書いてあるのが、いかにも姑息。
日本の証券会社ってはっきりいってセコイですよね。

私も早くおカネをためて、本当のウィントンを買って、上昇気流に乗って、グライダーのように飛びたいです。

テーマ : 資産運用
ジャンル : 株式・投資・マネー

日本のファンドマネジャーはしょせんサラリーマンなので、
優秀なリターンを上げたからといって、それに見合った報酬がもらえるわけではありません。

逆に運用が失敗しても、サラリーは保証されています。
そんなにリスクを取って、高リターンを狙うインセンティブがないわけですね。

一方、海外のファンドマネジャーは成績と報酬が完全に連動する一匹狼です。
莫大な報酬が入る可能性がある代わりに、明日の生活の保障はありません。

当然、必死に運用するわけです。
日本と海外のファンドマネジャーは、全くの別物だと考えたほうがよいでしょう。

【参考サイト】
「オフショア投資 オフショアファンド購入法」


「資産課税」。
富裕層にとってはなんとも恐ろしい響きがある言葉でしょう。

でも、日本の財政がにっちもさっちもいかなくなったときに、日本政府が目をつけるのは間違いなく
富裕層が持つ個人資産です。

すでにその兆候はあります。相続税の増税です。
2015年1月から実施される相続増税のポイントは3つ。

①基礎控除の減額
②最高税率の引き上げ
③死亡保険金の非課税対象の縮小 です。

これによって2009年の日本の相続税の課税割合（課税件数／死亡者数）4.1％は、15年には6％まで
上昇する見込みです。
ただし、6％はあくまでも全国平均で、地価の高い東京都23区内、中でも千代田区や中央、港区であれば、
20％台＝4人に1人が課税されることになります。

もはや相続税は一部の金持ちに限らず、都心のサラリーマンにも十分関係するのです。

「資産課税」「金融課税」など、来るべき「大増税」時代。
相続税の増税は、国が豊富な個人金融資産への課税に目覚めた第一歩でしょう。

「資産フライト」。
少しでも国家権力の及ばないところに資産を移しておく。

富裕層だけでなく、一般のサラリーマンもそんな行動に走り始めた理由はわからなくはありません。

テーマ : 海外投資
ジャンル : 株式・投資・マネー

【参考サイト】
「みんなの海外投資」

オフショア投資をしても利益を確定して日本に持ち帰った時点では税金を払わねばなりません。
オフショア市場は脱税の場ではありません。

どうしても日本国の税金から逃れたい場合、自分自身が非居住者となり、海外に移住してしまうという方法があります。日本の課税制度は日本国籍かどうかという「属人主義」ではなく、日本に居住しているかどうかを基準とする「属地主義」を取っています。
相続税、贈与税の法制度が変わらない限り、富裕層にとって海外移住による節税は有効な手段です。

最近は、老後の暮らしの場を実際に海外に求めるケースが増えています。
たとえばシンガポールがその一つ。

日本の税負担の大きさや閉塞感に加え、シンガポールの生活環境を評価しての移住希望者が増えています。
シンガポールはもともと、海外移住先として日本人に人気のあった国の１つです。
１年を通じ温暖な気候に加え、治安も良く外国製品も比較的手に入りやすいためです。

テーマ : 海外投資
ジャンル : 株式・投資・マネー

【参考サイト】
「海外投資 初心者入門ガイド」

海外には優れたファンドがたくさんあります。
では逆に、日本では優れたファンドが買えないのでしょうか？　

最新のテーマを追った流行のファンドを作り、回転売買を推奨するという旧態然とした営業をしていることが
指摘されますが、最近ではネット証券で自由に好きなファンドを選べるのですから、これは乗せられる方が
悪いと言えるでしょう。

選択できる投資信託は相当数あるのですが、どれも運用成績がパッとしません。
これはひとえにファンドマネジャーの運用能力が低いからでしょう。
リスクを取って、血眼になって有望な投資先を探しても、サラリーマンですから彼らの懐に数億円が
転がり込むわけではありません。

日本で販売されている投資信託は、すべて日本人向けに加工され、金融庁の許可を得たファンドです。
もし、毎年10％以上のリターンを上げるような優れたファンドが日本でも買えたらどうでしょう?　
日本の運用会社の存在意義はあっという間になくなり、お払い箱になってしまうでしょう。

日本の運用会社保護は、日本の稲作農家の保護と同じようなもの。
日本はいまだに投信に関しては「鎖国状態」にあると言えます。

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